自動車の情報技術（ＩＴ）武装が進んでいる。通信機能を備えた新タイプのカーナビゲーションシステムが相次いで登場し、有料道路の料金所を停車せずに決済できる自動料金収受システム（ＥＴＣ）サービスも浸透してきた。松下通信工業は５月、ハードディスク（ＨＤ）型のカーナビゲーションシステム「ＣＮ―ＨＤ９０００ＷＤ」を発売した。インターネットを活用し地図情報を更新できるなど通信機能を備えたのが特徴だ。アルパインのＨＤ型カーナビの新製品「ＮＶ８―Ｎ５５５」は携帯電話やパソコンで専用サーバーに接続して、目的地検索からルート探策、目的地までの歩行案内など様々な情報を通信ネットワークを経由して受けられる。昨年１１月に本格化したＥＴＣサービスも自動車でＩＴを活用する新たな手段の１つだ。同サービスは有料道路の料金収受を車両に搭載した専用の車載器と料金ゲートのアンテナ間の無線通信で行う。ＥＴＣ車載器は小型で薄型のタイプが主流となり、価格も３万円前後のタイプが登場。オートバックスセブンによると三菱電機のアンテナ分離タイプ「ＥＰ−４２１」や松下通工の同タイプ「ＣＹ−ＥＴ３００Ｄ」が人気だ。道路システム高度化推進機構（ＯＲＳＥ）の調べでは、月間ＥＴＣ車載器の取り付け台数は３万〜４万台で推移し、昨年１１月のサービス本格化以前と比べれば３倍の普及率となっている。三菱電機では今年度のＥＴＣ車載器市場は昨年度の２倍の６０万台ほどと見込んでいる。ＥＴＣは高速・大容量・双方向通信機能を特長とする狭域無線通信（ＤＳＲＣ）を利用したサービス。ＤＳＲＣを活用すれば、駐車場やガソリンスタンド、ドライブスルーなどで、ＥＴＣのような自動料金収受サービスも可能になる。ＤＳＲＣは自動車生活を一変させる可能性を秘めており、関連各社は今後研究・開発に力を入れることになりそうだ。